【購入前に確認】ポータブル電源で電子レンジは使える？選び方・おすすめ商品を紹介
こんにちは！ソラリッチ店長の森川あかりです。
「ポータブル電源って、実際何年使えるの？」
「高い買い物だからできるだけ長く使いたいけど、どうすればいいの？」
ポータブル電源を選ぶ際、多くの方がこの「寿命（耐用年数）」について疑問を持たれます。さらに、事業用で購入される方にとっては、税務上の法定耐用年数や経費計上のルールも重要ですよね。
本記事では、ポータブル電源を長く、安全に使い続けるための製品寿命を延ばすコツを解説します。事業主向けに「国税庁が定める耐用年数と減価償却の考え方」についても分かりやすくまとめました。
この記事を読んで、ご自宅や事業に最適な一台を賢く選び、長くお得に活用しましょう！
▼この記事を読んでわかること
- ポータブル電源の耐用年数は？（バッテリーの種類ごとの寿命）
- 長寿命バッテリー（リン酸鉄リチウム）と一般的なバッテリー（三元系リチウム）の見分け方
- ポータブル電源の寿命を最大限に延ばすためのコツ
- 事業用で購入した場合の法定耐用年数（6年）と減価償却のルール
ポータブル電源の耐用年数は？
「ポータブル電源の耐用年数」には、製品としての寿命（バッテリーが使える期間）と、事業用で使う場合の会計上の法定耐用年数の2種類があるんです。
▼ポータブル電源の耐用年数は？
- 三元系リチウムイオン電池の場合
- リン酸鉄リチウムイオン電池の場合
ポータブル電源の製品寿命は、充放電サイクル数で決まります。バッテリーが満充電から完全放電までを1セットとして繰り返せる回数の目安です。
三元系リチウムイオン電池の場合
三元系リチウムイオン電池の寿命の目安は、500回〜2,000回程度です。仮に毎日フル充電・放電を繰り返した場合、約1.5年〜6年程度が目安ですね。
このバッテリーのメリットは、エネルギー密度が高いため、軽量でコンパクトな製品が多い点です。持ち運びやすさを重視する方や、高出力が必要な家電を動かしたい場合に適しています。
一方でデメリットとしては、リン酸鉄系に比べるとサイクル寿命は短くなりがちです。そのため、頻繁に買い替えが必要になる可能性があり、トータルコストがかさんでしまうかもしれません。
また、熱安定性が低く、安全性の面でやや劣る傾向があります。使用環境や保管方法には特に注意が必要ですね。
リン酸鉄リチウムイオン電池の場合
リン酸鉄リチウムイオン電池の寿命の目安は、約1,500回〜4,000回程度と非常に長いんです。仮に毎日フル充電・放電を繰り返しても、約4年〜10年以上が目安となります。
このバッテリーの主なメリットは、サイクル寿命が非常に長いことです。
サイクル寿命が長ければ、頻繁な買い替えをする必要がありません。長期的に見て高いコストパフォーマンスを発揮しますし、熱安定性が高いため、災害時でも安心して使える安全性の高さも魅力です。
一方でデメリットとしては、三元系に比べてエネルギー密度が低いため、同容量でもやや重く、サイズが大きくなりがちです。しかし、近年の技術進歩により、この差は縮まりつつあります。
ポータブル電源の三元系リチウムかリン酸鉄リチウムを判断するには？
ポータブル電源を選ぶ際、長寿命で安全性の高いリン酸鉄リチウム電池が良いと分かっても、パッと見てどちらの電池が使われているか分からないこともありますよね。
実は、製品の仕様や宣伝方法、価格などをチェックすれば、搭載されているバッテリーの種類を判断することができますよ。
具体的な判断方法について、見ていきましょう。
▼ポータブル電源の三元系リチウムかリン酸鉄リチウムを判断する方法
- メーカーの製品仕様ページを確認する
- 製品の特性から判断する
- 価格帯から判断する
メーカーの製品仕様ページを確認する
ポータブル電源にどんなバッテリーが入っているかを知るには、メーカーの公式ページや取扱説明書を見るのが確実な方法です。「電池タイプ」「バッテリー種類」「セルタイプ」といった項目をぜひ探してみてください。
もし「リン酸鉄リチウムイオン」とか「LiFePO4（LFP）」という記載があれば、長寿命で安心なリン酸鉄系バッテリーを使っている証拠です。反対に「リチウムイオン電池」や「NCM」「NCA」と書いてある場合は、三元系リチウムイオン電池の可能性が高いです。
選ぶときの第一歩として、自分で確認してみましょう！
製品の特性から判断する
メーカーが製品をどんな言葉で紹介しているか、その売り文句からもバッテリーの種類を推測できます。次のように耐久性を強くアピールしている製品は、リン酸鉄リチウムイオン電池を採用している可能性が高いです。
- 長寿命で10年以上使える
- サイクル数が2,000回以上
また、熱に強くて「高い安全性」「熱安定性」を強調している場合も、リン酸鉄系を利用している場合が多くなります。逆に「軽くてコンパクト！」「高出力が自慢！」という製品は、エネルギー密度の高い三元系リチウムイオン電池を使っているケースが多いです。
価格帯から判断する
一般的に、サイクル寿命が長くて安全性が高いリン酸鉄リチウムイオン電池を採用した製品は、同容量の三元系バッテリーの製品と比べて、値段が高くなる傾向があります。その理由は、長く使えることや高い安全性が価格に反映されているからなんです。
もし大容量モデル（1000Wh以上など）なのに、市場の平均と比べて価格が大幅に抑えられているポータブル電源を見つけたら、もしかしたらサイクル寿命が短めの三元系バッテリーかもしれません。価格の安さだけで飛びつかず、この点もバッテリーの種類を判断する材料にしてみてくださいね。
ポータブル電源の耐用年数を長持ちするには？
ポータブル電源の製品寿命はバッテリーの種類で決まりますが、実は日々の使い方や保管方法によって、その寿命を最大限に延ばせます。せっかく手に入れたポータブル電源を長く大切に使うために、ぜひ知っておきたいポイントをご紹介しますね。
▼ポータブル電源の耐用年数を長持ちさせる方法
- ポイント①｜過充電・過放電を避ける
- ポイント②｜パススルー充電を控える
- ポイント③｜継ぎ足し充電ができる
- ポイント④｜低温や高温で使用はしない
- ポイント⑤｜最適な残量で保管をする
ポイント①｜過充電・過放電を避ける
ポータブル電源のバッテリーは、満充電（100%）の状態や、残量がゼロに近い状態で長く放置されることを嫌います。
なぜなら、残量が高すぎる、もしくは低すぎる状態だと、バッテリーの劣化が早く進んでしまうからです。普段から、100%になったら充電をやめる、使い切る前に充電するなど、意識してあげるようにしましょう。
ポイント②｜パススルー充電を控える
ポータブル電源本体を充電しながら、同時にスマホや家電に給電する使い方を「パススルー充電」と言います。
このパススルー充電を日常的に実施すると、充電と放電を同時にすることが可能です。
しかし、充電と放電が同時に行われることで、バッテリー内部に大きな負荷と熱が発生します。これが劣化を早める原因になるため、できるだけこの使い方は避けるようにしましょう。
ポイント③｜継ぎ足し充電ができる
「バッテリーは完全に使い切ってから充電した方が良い」と昔は言われましたが、今のポータブル電源に使われているリチウムイオン電池は違います。
バッテリー残量が減ったら、残量が多くてもこまめに充電する「継ぎ足し充電」ができます。
継ぎ足し充電は寿命に悪影響を与えません。むしろ、極端に電池を使い切ってしまう「過放電」を防ぐことで、結果的に寿命を維持できるんです。
残量が気になる前に、遠慮なく充電してあげてくださいね。
ポイント④｜低温や高温で使用はしない
ポータブル電源を長く使うには、温度管理が重要です。
使用時・保管時ともに、極端な高温（30°C以上）や低温（0°C以下）の環境は避けるようにしましょう。特に、真夏の車内や直射日光が当たる場所は要注意です。
高温はバッテリーの劣化を急激に進行させますし、低温では一時的に性能が低下してしまいます。人間と同じように、ポータブル電源も快適な温度（10°C〜30°C程度）で使ってあげてください。
ポイント⑤｜最適な残量で保管をする
災害への備えなどで長期間使用しない場合、バッテリー残量を約60%〜80%に調整してから電源をオフにして保管するのがベストです。
リチウムイオン電池は、この残量帯が最も安定しており、自然放電による劣化を最小限に抑えられます。
残量ゼロのまま放置すると、次に使いたいときに充電できなくなる「過放電」になるリスクもあります。長期保管中は半年に一度、残量をチェックして60%〜80%に戻してあげると安心ですよ。
国税庁によるとポータブル電源の耐用年数は6年
ここからは、ポータブル電源を事業用として購入される方向けの情報です。
ポータブル電源がどれだけ長持ちするかという「製品寿命」とは別に、税務上のルールとして「法定耐用年数」が国税庁によって定められています。
国税庁にある「減価償却資産の耐用年数表」によると、ポータブル電源は一般的に建物附属設備の「電気設備（照明設備を含む）」の中の「蓄電池電源設備」に分類されます。
法定耐用年数は6年と定められているため、事業用の場合は原則としてこの期間で経費計上を実施しなければなりません。
引用：国税庁公式サイト
例えば、事業用として購入した10万円以上のポータブル電源は、6年にわたって減価償却をする必要があることを意味します。
減価償却とは、資産の購入費用を一度に全額ではなく、その資産の使用可能期間に応じて分割して経費計上していく会計処理のことです。ポータブル電源もこの減価償却の対象となり、高額な費用を数年間に分けて調整することで、毎年の納税額をコントロールできるメリットがあります。
ポータブル電源の減価償却は金額によって異なる
国税庁が定める法定耐用年数は6年ですが、実際の経費の計上方法はポータブル電源の「取得価格」によって変わってきます。特に、青色申告をしている場合、購入した年に一括で経費にできる節税に有利な特例もありますので、購入金額と照らし合わせて確認してみてくださいね。
▼ポータブル電源の減価償却は金額によって異なる
- 取得価額が10万円未満の場合
- 取得価額が10万円以上 20万円未満の場合
- 取得価額が10万円以上 30万円未満の場合
- 取得価額が30万円以上の場合
取得価額が10万円未満の場合
10万円未満の価格帯のポータブル電源は、経理処理が簡単で手間がかかりません。取得価格が10万円未満の場合、消耗品費として購入した事業年度に費用を一括で全額経費に計上できます。少額であるため、高額な備品のように固定資産として登録したり、長期間にわたって減価償却を計算したりする必要がありません。
緊急でポータブル電源を導入したい際も、すぐに全額経費にできるため、会計処理をシンプルに済ませたい方に最適な方法です。
solarich 1000（ソラリッチ 1000）は98,800円（税込）で買い切りです。この金額であれば、経理処理方法によっては消耗品費として一括計上が可能ですよ。
取得価額が10万円以上 20万円未満の場合
10万円以上 20万円未満の金額帯のポータブル電源は、一括償却資産として処理できます。
一括償却資産は、固定資産として扱いますが、特例として3年という短い期間で償却をすることが認められている資産です。法定耐用年数は6年ですが、この特例を利用すれば、6年に縛られずに3年間で均等に分割して経費計上できます。
例えば、12万円の製品であれば毎年4万円ずつ経費にできますよ。この処理方法のメリットは、固定資産税の対象外になる点です。税金の計算が少し楽になり、なおかつ法定耐用年数よりも早く経費にできますね。
取得価額が10万円以上 30万円未満の場合
節税効果が高いのが、10万円以上 30万円未満の場合です。中小企業者や青色申告をしているフリーランスなどであれば、少額減価償却資産の特例を適用できます。
少額減価償却資産の特例は、本来は6年かけて減価償却すべき資産を、例外的に購入した年にまとめて経費にできる制度です。年間合計300万円までを限度に、購入した事業年度に全額を一括で経費（即時償却）にできます。
本来は6年かけて経費にする費用を1年で処理できるため、その年の課税所得を大きく圧縮することが可能です。事業の利益が大きい年に高額なポータブル電源を購入する際に有利な方法ですよ。
取得価額が30万円以上の場合
この価格帯の高額なポータブル電源は、残念ながら少額減価償却資産の特例の対象外となってしまいます。そのため、原則通り固定資産として計上しなければなりません。
具体的には、国税庁が定める法定耐用年数6年に基づき、購入費用を数年間にわたって分割して経費計上（減価償却）していくことになります。この処理において、ポータブル電源は通常「蓄電池電源設備」として扱われます。
購入した年に全額を経費にできませんが、費用を分散することで、長期にわたって安定的に節税効果を得ることにつながりますよ。
ソラリッチは、単に「電気が使える」だけでなく、皆様の暮らしに寄り添う設計を徹底しています。
ソラリッチの購入者から以下のような声もいただいております。
主に災害時の備えとして使ってみたいです。特にスマホや照明の確保、冷蔵庫の一時稼働など、命や生活に直結する家電をサポートできる点に興味があります。また、アウトドアにも活用し、停電時以外にも日常的にエネルギーを有効利用したいです。普段から使い慣れておくことで、非常時にも慌てず使えるようにしておきたいと考えています。
【まとめ】ポータブル電源は寿命と会計を理解して賢く選ぼう
ポータブル電源は、防災やアウトドア、事業継続において非常に頼りになるアイテムです。
製品寿命を重視する場合は「リン酸鉄リチウムイオン電池」を選ぶことです。加えて、過充電や過放電を避け、最適な残量（60%〜80%）で保管することで、買い替えコストを抑えられるようになります。
次に、会計処理をする際のポイントは、取得価額にあります。特に30万円未満であれば、特例を利用して購入した年に全額経費（即時償却）にできる可能性がある点を理解しておきましょう。
ポータブル電源は決して安い買い物ではありません。だからこそ、寿命を延ばす工夫と会計処理の知識を事前に理解しておくことが、トータルコストを抑え、長く安心して使うための選択につながります。
