ソーラーパネルと蓄電池は元が取れる？条件とシミュレーションをご紹介！

こんにちは！ソラリッチ店長の森川あかりです！ ソーラーパネルや蓄電池を検討する際、多くの方が気になるのが「本当に元が取れるの？」という点ではないでしょうか。

先にお伝えすると、ソーラーパネルと蓄電池は条件がそろえば元が取れる可能性は十分あるんですよ。ただし、条件を外してしまうと回収期間が長引いて、後悔につながりやすいのも事実です。

そこで本記事では、元が取れるかどうかを判断するための基準と、ざっくりのシミュレーション例、費用を抑える方法までまとめて解説します。

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ソーラーパネルと蓄電池で「元が取れる」条件とは？判断基準を理解する

この記事でいう「元が取れる」とは、初期費用＋維持費の合計を、電気代削減や売電収入などの金額メリットが上回る状態です。

実際に回収できるかどうかは、いくつかの条件の組み合わせで大きく差が出るんです！まずは押さえておきたい条件を3つに整理して見ていきましょう。

これらの条件を理解することで、導入後の回収見通しを立てやすくなります。

条件①｜初期費用

まず、初期費用が相場より高いほど回収期間は延びます。ソーラーパネルや蓄電池は短期間で元が返ってくる設備ではないため、最初の金額が大きいほど、回収までのハードルも高くなります。

相場は年や地域、機器構成で変動しますが、目安として「ソーラーパネル5kW前後」なら100万円台〜200万円弱の幅が多いようです。 蓄電池も容量や工事条件で幅があり、合算で250万円前後の試算例もあります。

ここで大事なのはネット上の平均よりも、あなたの家での総額（機器＋工事＋保証＋申請等）です。 1社だけの見積もりで即決すると、ムダに高くなってしまう確率が上がります。必ず3社以上で相見積もりを取り、内訳を比較してくださいね。

条件②｜自家消費率

次に自家消費率が高いほど元が取りやすいということです。

以前は「余った電気を売る」が主役でしたが、近年は売電単価が下がっているため、発電した電気をできるだけ自分で使ったほうが効果を実感しやすい傾向があります。

自家消費率が上がりやすいのは、たとえば次のような家庭です。

• 昼間に在宅が多い（在宅勤務、子育て、介護など）
• エアコンや調理など、日中の電気使用が多い
• オール電化で電力量が大きい

逆に、日中ほぼ不在の家庭は、余剰が出やすく売電頼みになりがちになります。この弱点を埋めるのが後述する「蓄電池」や「時間帯別プランの工夫」なんです。

条件③｜制度・単価

最後は、制度（FIT／補助金）と電気の単価によって、回収年数が大きく左右される点です。

FIT（固定価格買取制度）とは、一定期間、発電した電気を定められた価格で買い取る仕組みです。条件や単価は毎年度見直されるため、売電収入は将来にわたって同じ水準が続くとは限りません。

また、自治体補助金制度が充実している地域では、導入時の初期費用が下がり、回収が早まる可能性もあります。補助金は、導入時に支給されるもので、予算や期間、要件によって内容が変わります。

ソーラーパネルや蓄電池は長期で使う設備です。制度や補助金に頼らず、電気代が変動しても対応できるかという視点で判断することが大切です。

蓄電池で元を取るためのポイント

蓄電池は「買って終わり」ではないんです。充電する時間帯や使い方が合っていないと、想定していた効果が出にくくなることもあります。 特に蓄電池単体で導入する場合は、以下の3つのポイントを意識することが重要です。

適切な使い方を知ることで、蓄電池の導入効果を最大化できます。

ポイント①｜深夜電力を活用する

ポイント1つ目は、電気料金が安い時間帯に充電し、高い時間帯に使うことです。

時間帯別料金プランは、夜間から早朝にかけて単価が低く設定されていることが多く、この時間に蓄電池へ充電することでコストを抑えられます。 その電気を夕方から夜にかけて使用すれば、電力会社から高い電気を買う量を軽減することが可能です。これを繰り返すことで、蓄電池の導入効果が積み上がり、回収が進みやすくなります。

ただし、時間帯別プランは地域や契約内容によって条件が異なります。加入条件や受付状況も含め、契約前に必ず最新の公式情報を確認しておきましょう。

ポイント②｜時間帯別電気料金プランを適切に選ぶ

蓄電池を導入するなら、電気料金プランの見直しはセットで考えることが大切です。 ここを変えずに「元が取れない」と判断してしまうのは、少しもったいないケースもあります。

ただし、時間帯別料金プランは万人向けではありません。 昼間の単価が高めに設定されていることもあり、日中の在宅時間が長い家庭では、かえって電気代が上がる可能性もあります。

そのため、契約前には以下を確認し、自分の生活リズムにあっているか見極めましょう。

• 直近12ヶ月の電気使用量
• 昼と夜の使用割合
• 家族の在宅時間やエアコンの稼働状況

ポイント③｜蓄電池容量と電気使用量を確認する

蓄電池選びでよくある誤解が「容量は大きいほど安心」という考え方です。 確かに停電対策としては心強いですが、容量が大きいほど初期費用は高くなり、使い切れなければ回収効率は下がります。

大切なのは、世帯人数と日常の電気使用量に合った容量を選ぶことです。

一般的な目安として、1〜2人世帯では1日の電気使用量が少なめなため小〜中容量、3〜4人世帯では使用量が増えるため中容量以上が検討対象になります。

下の表は、電気使用量と蓄電池容量の例を整理したものです。

世帯人数の目安	1日の電気使用量	蓄電池容量の考え方	回収効率の傾向
1～2人	約8～12kWh	小～中容量 (4～7kWh)	使い切れれば効率高
3～4人	12～19kWh	中容量中心 （7～10kWh）	最もバランスがとりやすい
5人以上	18kWh～	中～大容量 （10kWh以上）	運用次第で差が出やすい

防災をどこまで重視するかで選択は変わりますが、まずは「毎日の電気代削減」を軸に、その上で余裕を持たせるかが、元を取りやすい選び方です。

ソーラーパネルと蓄電池の併用で元を取るためのポイント

ソーラーパネルと蓄電池を併用すると、蓄電池単体で使うより電気代削減効果が大きくなる傾向があります。 これは、ソーラーパネルが生み出す電力を蓄電池にためて使えるようにするためです。

蓄電池だけなら年間数万円の削減ですが、ソーラーパネルと組み合わせると年間10〜15万円前後の削減につながるケースもあるんです。

ポイント①｜ソーラーパネルの余剰電力を蓄電池に貯める仕組み

ソーラーパネルと蓄電池を併用する場合の基本は、発電した電気をできるだけ自家消費に回し、余った分を有効活用することです。

具体的な流れは次のとおりです。

• 昼間にソーラーパネルで発電した電気を、家庭内で使う
• 余剰分として使い切れなかった電気を、蓄電池に充電する
• 満充電後に余った電気は、売電に回す

この運用を行うことで、夕方から夜にかけての電気代を減らしやすくなります。 蓄電池単体の場合は「買った電気をためて使う」形になりますが、ソーラーパネルと併用すれば「自分で作った電気をためて使う」運用に変わります。

売電に頼りすぎず、自家消費を中心とした電気代削減をしやすくなる点が、併用の大きなメリットです。

ポイント②｜発電量・蓄電容量・消費電力の3要素バランス

ソーラーパネルと蓄電池を併用する場合は、発電量・蓄電池容量・家庭の消費電力のバランスが重要です。 特に意識したいのが、日中に発生する余剰電力をどこまで蓄電池で受け止められるかという点です。

発電量に対して蓄電池容量が小さすぎると、余剰電力は売電に回りやすくなります。一方で容量が大きすぎると、使い切れず初期費用に対する回収効率が下がります。

理想は、日中の余剰電力をある程度ため、夕方から夜の電力使用に回せる構成です。 発電量や生活リズムによって最適な容量は異なります。見積もり段階でシミュレーションを行い、余剰電力を活用できる容量を選ぶことが、元を取りやすい設計になります。

ポイント③｜売電依存から自家消費中心へのシフト戦略

ソーラーパネルと蓄電池を併用する際は、売電に頼りすぎず、自家消費を中心に回収を考えることが重要です。

FIT期間中は売電収入がありますが、売電単価は現在1kWhあたり15円前後で、年間の売電収入も約6万円程度に収まるケースが多いようです。 一方、自家消費を100%に近づけることで、年間10〜15万円前後の電気代削減につながる場合もあります。

つまり、「売電で稼ぐ」よりも「自分で作った電気を自分で使い切る」設計のほうが、回収効率が高くなるんです。

そのため、ソーラーパネルと蓄電池は最初から併用を前提に「昼間は自家消費と蓄電、夕方以降は蓄電池から放電する」という運用を想定してシミュレーションすることが大切です。

元が取れるかを判断する費用シミュレーション例

ここでは、ソーラーパネルと蓄電池がどの程度で回収できるのかを、具体的な数字を使ってシミュレーションしてみますね。 ただし、以下はあくまで「標準的な一例」です。実際の回収年数は、屋根条件や日射量、電気使用量、見積金額によって大きく変わる点にご注意ください。

これらの計算方法を理解することで、ご家庭ごとの回収計画が立てやすくなります。

例①｜標準ケース

まずは、多くの家庭で参考にしやすい「標準ケース」を想定します。 ここでは、4人家族の戸建て住宅にソーラーパネルと蓄電池を同時に導入したケースを例に、回収の考え方を整理します。

項目	内容
家族構成	4人家族
ソーラーパネル	5kW
蓄電池	10kWh
初期費用	約300万円（工事費込み）
年間メリット	約15万円（電気代削減＋売電）

この条件で単純計算すると、回収までの期間は約20年です。 ただし、この数字は電気代が今後変わらない前提での計算であり、補助金や自家消費率の改善、電気料金の上昇などは含まれていません。

まずは「このくらいの条件で、これくらいの年数が目安になる」という基準として捉えることが大切です。

例②｜年間削減額の計算方法

回収年数を考える際は、まず年間でどれくらいの金額メリットが出ているかを整理します。 年間削減額の考え方はシンプルで「買電削減額」と「売電収入」を足し算するだけです。

• 買電削減額は、ソーラーパネルや蓄電池によって電力会社から電気を買わずに済んだ分の効果を指します。
• 売電収入は、家庭で使い切れなかった余剰電力を売ったことによる収入です。

この2つを合計した金額が、年間削減額の目安になります。中でも回収に影響しやすいのは買電削減額で、電気料金が上がるほど、その効果は大きくなります。

例③｜FIT終了後を含めた長期視点

ソーラーパネルと蓄電池は、10年程度で使い切る設備ではありません。 FIT期間終了後（卒FIT）を含めた長期視点で回収を考えることが重要です。FIT終了後は売電単価が下がるため、売電収入よりも自家消費による電気代削減が中心になります。

視点	確認内容
回収期間	10年・20年といった合計メリットで判断
売電	卒FIT後は売電収入が下がる前提で計算
メンテナンス	パワコン交換や修理費用を考慮
設備寿命	蓄電池の寿命・サイクル数を確認

「10年で元が取れるか」だけで判断すると、現実とズレやすくなります。 電気代削減に加え、停電時の備えといった安心面も含めて、長期的な価値で判断することが、後悔しにくい考え方です。

ソーラーパネルと蓄電池の初期費用を抑える方法

ソーラーパネルや蓄電池は、初期費用が高額になりやすい設備です。 ただし、選び方や進め方を工夫することで、必要以上にコストをかけずに導入できるケースもあるんです。初期費用を抑えるには、以下の3つの方法が有効です。

方法①｜設備規模を適正化する

初期費用を抑えるうえで重要なのは、設備規模を必要以上に大きくしないことです。 「とりあえず大きめにしておけば安心」と考えがちですが、発電量が多すぎると余剰電力が増え、売電依存になりやすくなります。

目安として、年間の電気使用量に対して発電量が1.2〜1.5倍程度が、費用対効果の面でバランスが取りやすいとされています。

たとえば、10kWのソーラーパネルで約300万円かかるケースでも、生活に合った5kW規模に抑えることで、約150万円程度まで初期費用を下げられる場合があるでしょう。 現在の電気使用量や家族構成を基準に、無理なく使い切れる規模を選ぶことで、元を取りやすくなりますよ。

方法②｜相見積もりで適正価格の業者を選ぶ

初期費用を抑えるうえで欠かせないのが、複数社から相見積もりを取ることです。 ここで大切なのは、相見積もりの目的が「値切ること」ではなく、不当に高い見積もりを避けることだという点です。

実際、同じソーラーパネルや蓄電池の構成でも、業者によって50〜100万円以上の価格差が出るケースはよくあることなんです。 これは、工事範囲や保証、アフター対応の内容が、見積もりごとに異なるためです。

比較する際は総額だけで判断せず、機器の型番が同等か、工事内容に不足はないか、保証の年数や対応範囲まで含めて確認しましょう。 安さだけで決めてしまうと、後から追加費用が発生し、結果的に割高になることもあります。

方法③｜補助金を最大限活用する

補助金が利用できる場合、初期費用を下げられるため、回収年数を縮める効果が大きくなります。 東京都では、ソーラーパネルや家庭用蓄電池を対象とした助成制度があり、条件次第で数十万円規模の補助を受けられるケースもあります。

一方で、補助金は「いつでも・誰でも」使えるものではありません。 受付期間や予算枠、対象機器、申請条件が定められており、年度ごとに内容が変更されることもあります。今後も制度が予定されていますが、詳細は毎年確定するわけではありません。

補助金はあくまで後押しと考え、補助金がなくても成り立つ計画かどうかを併せて確認しましょう。

低コスト・工事不要で、まずは自家消費や防災から始めたい方には、ポータブル型のソーラーパネルという選択肢もあります。

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ソーラーパネルと蓄電池の選び方｜導入パターン診断

ここからは、ソーラーパネルと蓄電池をどの形で導入するのが自分に合っているかを整理する診断パートです。 住宅用は初期費用が大きい一方で、長く使うほど回収しやすい特徴があります。反対に、住まいの条件によっては、工事不要で持ち運べるポータブル型のほうが現実的なケースもあります。

これらの条件を踏まえることで、無理のない導入パターンが見えてきます。

ポイント①｜住居形態と居住年数

持ち家で長く住む予定があれば、住宅用のソーラーと蓄電池の導入はしやすくなります。 住宅用の設備は初期費用が高めな分、10年以上使い続けて回収することが前提です。20年以上住む予定の持ち家であれば、設備を活かし切れる可能性が高くなります。

一方、賃貸住宅にお住まいの方や、将来的に引っ越す可能性がある場合は、住宅用の工事を前提にすると、途中で回収計画が崩れやすくなります。そういった場合、工事不要で持ち運びできるポータブル型という選択肢もあります。

住居形態と居住年数は、後から変えにくい条件です。 感覚や憧れではなく、今の住まいと将来の予定に合っているかを基準に考えることが、後悔しにくい導入につながります。

ポイント②｜年間電気代と初期費用のバランス

年間の電気代が高い家庭ほど、ソーラーパネルと蓄電池の効果を実感しやすくなります。「使っている電気が多い＝削減できる余地も大きい」からです。

目安として、年間電気代が15万円以上、家族3人以上の家庭では、電気代削減効果が積み上がりやすく、初期費用が大きくても回収の見通しを立てやすくなります。 年間電気代が10万円未満、1〜2人暮らしの場合は、削減額が限られ、大型設備では回収に時間がかかりやすくなるため注意が必要です。

電気代が低い家庭では、設備規模を抑える、またはポータブル型を検討するほうが現実的なケースもあります。 まずは現状の年間電気代を把握することから始めてみましょう。

ポイント③｜補助金の有無

お住まいの地域で補助金が手厚い場合、住宅用を検討する価値が高まります。補助金は初期費用を直接減らしてくれるため、回収年数を少なくする効果があります。

たとえば東京都では、ソーラーパネルや蓄電池を対象とした助成制度があるため、住宅用でも導入のハードルが低めです。 補助金は地域や年度によって内容が異なるため、対象機器や要件を確認しましょう。

補助金が使えない場合は、無理に住宅用にこだわらず、ポータブル型を含めて検討するほうが現実的な選択になることもあります。 検討の際は、各自治体の最新の公式情報を確認しておきましょう。

ソーラーパネルと蓄電池は、条件次第で元が取れる可能性がある

ソーラーパネルと蓄電池は、初期費用・自家消費率・制度や電気単価といった条件がそろえば、元が取れる可能性があります。

ただし、ここまで見てきた通り「なんとなく良さそう」「流行っているから」といった雰囲気だけで判断すると、回収期間が長引きやすくなります。

大切なのは、複数の業者から見積もりを取り、自分の家庭条件に合ったシミュレーションをしてもらうことです。 そのうえで、住宅用が難しい場合は、工事不要のポータブル型といった選択肢で、日常の節電や防災価値を取りにいく方法もあります。

「うちの場合はどうなんだろう？」と感じた段階で止まらず、一度、数字に落として確認してみてくださいね。

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